今から準備必須！老後は楽に老人ホームで暮らすためのガイド

モコモコTOP > ライフプラン > 【Aged】老後 > 今から準備必須！老後は楽に老人ホームで暮らすためのガイド

将来は誰にも迷惑をかけず、安泰に老人ホームで暮らしたい！と思う世代が増えているようです。でも、一言で「老人ホーム」と言っても種類があるのをご存知ですか？老人ホームには大きく分けて2種類の施設があります。

老人ホームの種類

それは特別養護老人ホーム(特養)と民間の企業に運営されている有料老人ホームです。もちろん、どれくらいお世話になるのか健康状態や入居期間によっても金額は変わってきます。施設によって趣味やペットも含め、できること、できないことも。

特に民営の施設は、特養と同価格程度の所から高級ホテルのような施設など、ランクも非常に幅広いため、経済事情も考慮して選ばないといけません。資料を取り寄せて見学にいくなどして、比較検討してから選びましょう。

≪特別養護老人ホーム(特養)≫

３老人ホーム特養は公的な老人ホームの施設で、自治体や社会福祉法人が運営しています。介護保険のサービスの一つなので月の費用は5～15万円が目安。入居金もなく、民間に比べ低価格で利用できる所が魅力です。個室か相部屋かでも価格が変わってきます。季節のイベントやレクレーションもありますが、誰でもすぐに入れるわけではありません。

入居できる対象となるのは65歳以上で要介護1～5と認定を受けた方。そして、認知症が比較的重度の方、寝たきりの方や緊急性のある方などが優先して入居されるため希望者もとても多く、入居待ちの可能性がとても高いと言われています。その数は全国で40万人とも。

施設によりすぐに入れる場合は数ヶ月かもしれませんし、10年近く待つ場合もあるようです。特養の入居待ちができる民営老人ホームもあります。

≪民間企業の老人ホーム≫

民間企業や社団法人に運営されている有料老人ホームは、主に介護付き・住宅型・健康型3タイプあります。

住空間も新しく、入居者に安全で快適に過ごしてもらいやすいような現代的施設が多いようです。空室で、65歳以上の方であれば利用できますが、施設によって入居時の健康状態に条件があるので、確認が必要。また、入居後に介護が必要になった場合、どこで介護になるのかも調べておきたいポイント。

介護付き	老人ホームとして一番多いタイプ。食事、入浴、排泄介助、レクリエーション、ホームごとのサービスやオプションがある。介護はホームに常駐するホームの介護・看護職員が提供する一般型と外部の事業者が行う外部型がある。
住宅型	バリアフリーハウスに食事と生活支援・緊急時対応サービスが付いているイメージ。「介護付き」のホームと一緒になっていることも多いタイプ。住宅型に分類される場合は、入居時は自立しており、介護が必要になった際は、個別に外部の介護サービス事業者と契約する。
健康型	自立はできているけれど、一人が心配、食事の支度が面倒というような方の共同マンションやシェアハウスのイメージ。医療施設や食事の提供、レクリエーションなども完備。介護が必要になった時は退去して別の施設に行くか併設の介護棟へ転居。

有料老人ホームの2種類あり、費用は入居時に必要な入居一時金と日常生活に必要な月額費用とに分かれます。資金として、合わせた費用300～500万円以上は考えておきましょう。

◆入居一時金

２老人ホーム専用居室や共用施設を利用する、権利を取得するための費用が入居一時金。住居空間の家賃以外の、施設の管理費のようなもので、施設利用する入会金にあたります。入居時にまとめて大きくかかりますが、施設利用料として少しずつ償却されるため、最近は、入居一時金を無料にして月の経費を高めに設定している施設もあります。
入居一時金としてかかった場合でも、ホームを途中退去した際には未償却分は返却されます。とはいえ、入居一時金だけで100万円以内の所もあれば高額で3000万円ちかく必要な所もあるので、要注意です。

◆月々の利用料

月にかかる費用は、食費や光熱費、家賃、管理費(清掃、厨房管理、人件費など)と、日常生活に必要な経費がほとんど。ホームが住居空間になるわけなので、当然といえば当然の支出です。食事は、利用回数システムになっている所もあります。これらにプラスして、理美容代や娯楽費、入居者に合わせた介護が上乗せ※になってきます。

国の特定施設入居者生活介護という指定をもらっているホームであれば、介護保険も適用できますが、合わせて大体15万～25万円程度(月額)は見ておきたい所。施設によっては50万～70万円かかるという所もあります。

レストランやシアター、お庭、レクリエーションの完備など、施設によるものの、民間ならではの充実した内容が魅力的な一方、充実している施設ほど、お値段も相対的にアップ。その他、本人の希望による追加の有料サービスや、ホーム外のサービスを利用した場合は、別途費用が必要です。

※上乗せ介護費用について※
民営の有料老人ホームでも、介護保険制度により都道府県の事業者指定を受けたホームでは、提供される介護サービスの一部が保険の対象となります。ただし、介護保険ではまかないきれないサービスについて、負担する必要があります。「介護保険以外の費用の負担」については、入居時に入居一時金とは別に支払う場合と、月々の介護費として支払う場合があります。